オンライン保健室のご案内

保健師による健康相談・メンタルカウンセリングをオンライン『Zoom』にて行います。

例えば、このようにご利用いただけます。

  • 特定保健指導 無料で採血・検尿・血管年齢測定のサービスがついています。

  • 健康相談

    • 健康診断の結果の説明(必要な方には受診勧奨・治療継続確認)
    • その他気になる体調についての相談・採血などの検査(有料)
    • 新人職員の健康相談

  • メンタル相談

    • ストレスチェック後のフォロー
      ※高ストレス者で医師の面接を希望しない人のフォロー
      ※職場改善の為に何をすればいいのかわからない
    • パワハラ、セクハラ問題
    • 職場復帰後のフォロー
    • その他

  • 集団教育(講演など)

    • 健康管理に役立つ情報をお伝えします。


    プログラム料金 (税別)
    特定保健指導(1人あたり)30 分程度無料
    健康相談(1 人あたり)30 分程度5,000 円
    メンタル相談(1 人あたり)60 分程度10,000 円
    集団教育(講演など)30 分15,000 円

社員向け相談窓口の課題

本年から事業主に対し、職場における妊娠・出産等ハラスメントの相談窓口を設置するほか、妊娠・出産・育児休業等に関する言動により就業環境を害されることの防止措置を講じることが義務付けられました。
皆様の企業では、これらの対策が進んでいますか?
さまざまな企業の担当者様から、相談窓口に関するお悩みを伺うことがあります。
例えば、以下のようなものです。

  • 「社内相談窓口を設置しているが、相談が来ない。特に、社内の人間関係や、ハラスメントについて悩みがある社員は、社内担当者への相談を躊躇しがち」
  • 「相談窓口を利用すればいいものの、そうはせず、急に診断書を持ってきて休職・退職してしまう社員がいる」
  • 「外部相談窓口と契約しているが、体調の不調について相談すると、『病院に行ってくだ さい』というアドバイスばかりで、相談しても無意味ではないかという意見が出ている」
  • 「コンプライアンスに強い相談窓口にハラスメントに関する相談をしたら、会社ではなく 労働基準監督署に直接訴えるようアドバイスをされたようで、会社は突然の対応、事実確認に追われ、混乱した」
  • 「ストレスチェックを実施したが、高ストレス者の面談申し出が少なかった。会社と しては対策したいが、現行の制度では、改善に向けた対策を取りづらい」

新コンセプトの外部相談窓口

一方で、企業の安全配慮義務という点で、社会的課題も浮き彫りになっています。
労働安全衛生研究所によると、労災認定となった案件のうち、「産業医面談」の実施率はわず
か2.4%にとどまっています。
(※平成22年1月~平成27年3月の脳・心臓疾患、精神障害計3564件の労災認定事案
の分析結果)
すなわち、過重労働、メンタル不調の社員への対応は、全国的に遅れているといわざるを得ま
せん。
上記のような課題を踏まえ、福山検診所ではオンライン保健室を開始いたしました。
特長は、次のような点です。

<特長>

  • 当院の医療職(保健師)が相談に対応します。
  • 従来型EAP とは異なり、できるだけ病院に行かずに問題解決できるよう助言します。
  • 健康問題だけでなく、仕事に関する悩みや課題に対してもアドバイスするよう努めます。
  • ハラスメント等に起因するメンタル相談対応や、相談内容を企業へ正しく報告します。
  • 衛生管理者や産業医と連携しながら、従業員を支えていく体制を構築できます。

ぜひ一度ご相談ください。